第8回 2026（令和8）年3月12日開催

2026年 福島県立医科大学「県民健康調査」国際シンポジウム

お知らせ

2026/3/27 更新

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後援

• 福島県、福島県教育委員会
• 内閣府、復興庁、外務省、環境省
• 広島大学、長崎大学、福島大学、公立大学法人会津大学
• （公財）放射線影響研究所、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構、福島国際研究教育機構（F-REI）
• 一般社団法人福島県医師会、一般社団法人福島県作業療法士会、一般社団法人福島県助産師会、一般社団法人福島県精神保健福祉協会、一般社団法人福島県病院協会、一般社団法人福島県薬剤師会、一般社団法人福島県理学療法士会、一般社団法人福島県臨床検査技師会、一般社団法人ふくしま連携復興センター、公益社団法人福島県看護協会、公益社団法人福島県歯科医師会、公益社団法人福島県診療放射線技師会、社会福祉法人福島県社会福祉協議会、福島医学会、福島県公認心理師会、福島県産婦人科医会、福島県臨床心理士会
• 福島民報社、福島民友新聞社、NHK福島放送局、福島テレビ、福島中央テレビ、福島放送、テレビユー福島、ラジオ福島、ふくしまFM

コンテンツの著作権について

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開催報告

概要

8回目となる今回は、県民健康調査を開始して15年の節目の年でもあることから、「これまでの15年とこれから－東日本大震災を経て」をテーマに、県民健康調査から得られた知見等の紹介と災害等の経験を未来にどう活かすかという観点からの発表、さらには、県民の皆様に知っていただきたい情報をより分かりやすくお伝えする「県民公開講座」の大きく3つのセッションで構成し、会場とZoom視聴のハイブリッド形式で開催しました。

国内外からお集まりいただいた専門家により、関連領域の知見の発表や今後を展望する活発な議論が行われました。

オープニングセッションでは、安村誠司・当センター長が「福島県『県民健康調査』の概要」と題し、調査の全体像を説明しました。
セッション1「震災後の15年の歩みと課題」では、当センター教員が県民健康調査（全5調査）から得られた成果と課題等について発表し、ディスカッションで参加者からの質疑応答を含めた意見交換を行いました。
基調講演では、フランス原子力安全・放射線防護機関 ヘルスリサーチ・専門知識局 ローリエ・ドミニク副局長に低線量被ばくによる健康リスクに関する最新の疫学研究に関する発表と質疑応答を行っていただきました。
セッション2「被災地の未来－明日に向かって」では、放射線影響研究所の神谷研二理事長から広島・長崎原爆による健康影響等について、また、兵庫県こころのケアセンターの加藤寛センター長からは災害後のこころの健康を守るための活動等について発表いただき、ディスカッションを行いました。
セッション3「県民公開講座」では、当センターの石川徹夫教授が放射線について、ハーバードT.H. Chan公衆衛生大学院の後藤あや教授がヘルスリテラシーについて発表しました。

当日のプログラム詳細、各発表者のプロフィール等は「プログラム・要旨集」をご覧ください。

当日の様子

参加者

会場　62名、オンライン視聴　168名
計　230名

発表スライド

オンデマンド配信

オンデマンド配信は、YouTubeから視聴いただけます。