背景：東日本大震災と福島第一原子力発電所の事故後、妊婦の健康を見守るために、福島県の「妊産婦に関する調査」が開始されました。調査によるいくつかの情報では、出産した母親の精神衛生に災害が影響を与えることが示されています。しかし、災害後に胎児を失った母親の精神衛生に関する研究はなされていません。本報告では、東日本大震災と福島第一原発事故直後のこのような女性に焦点を合わせ、彼女らへの支援の必要性について論じます。

方法：事故発生時に妊娠していた女性のうち、61例の流産、5例の妊娠中絶、22例の死産に関するデータを分析しました。私たちは、うつ症状の検査に２項目症例発見検査（two-item case-finding）手法を使用し、出生群と胎児消失群を比較しました。また、自由形式で記載された母親の所思も分析しました。

結果：3種類の胎児消失群において、うつ症状検査陽性の割合は、流産と死産の群が出生群より有意に高値でした。母親の所思は6種類に分類され、妊娠に関連した項目が最も頻度が多く、特に流産と死産の群において多く見られました。

結論：胎児消失、特に流産と死産を経験した福島県の母親は、出生を経験した母親と比較して高い割合でうつ症状がありました。医療提供者は、この脆弱な群に対し細心の注意を払い、生殖能力に及ぼす影響についての彼女らの不安に対応する必要があります。