2011年３月の福島原発事故は一般公衆に脅威をもたらしました。これに対し、医療専門家は住民とリスクに関する対話を行ってきました。リスクコミュニケーションの形態を調査し、得られた教訓を共有するために、福島県にて県レベルから個人レベルで行われた医療専門家の活動について概観しました。
対象としたのは、福島県「県民健康調査」を通じた公衆との対話、よろず健康相談、飯舘村と川内村で行われた放射線と健康増進に関するコミュニケーション、ホールボディカウンターに基づく対話、オンラインメディアを通じたサイエンスコミュニケーションです。
これらの活動は概して、主に集団ベースでの議論による放射線リスクから始まり、徐々に、対個人の包括的な健康リスクとウェルビーイングに関する１対１のコミュニケーションへとシフトしました。これらの活動は、住民の意思決定を支えるとともに、一般参加型の方法によって健康増進を進めることを目的としていました。
本稿によって、現在進行形のリスクコミュニケーションの事例を体系的に評価すること、ならびに、福島の復興と将来的な災害へのよりよい準備に向けての成功事例を広域へ展開することが重要であることが示されました。