目的：福島県では、東日本大震災および東京電力福島第一原子力発電所事故による生活環境の変化や放射線への不安が県民の健康に様々な影響を及ぼすことが懸念されたことから、生活習慣病の予防や様々な疾患の早期発見、早期治療につなげていくために健康診査を施行しております。 2011年から2012年の福島県「県民健康調査」健康診査における小児健康診査の結果では、肥満と糖代謝異常を患っている15歳以下の対象者が認められました。また、2011年と2012年の結果を比較しますと、肥満と糖代謝異常の改善は認められましたが、長期的な経過観察による検討は未だ行ってはおりませんでした。そこで、今回、私たちは、震災後5年間における肥満と糖代謝異常を有する対象者数の推移とその改善の有無を検索するために、2011年からの5年間の対象者の健診結果における肥満と糖代謝異常に関する検査項目の推移について検討を行いました。

対象と方法：2011年から2015年に0-15歳の小児を対象として施行した身長、体重の測定値から肥満度（BMI）と肥満度の標準偏差スコア（BMI SD）を算出しました。また、7-15歳の小学1年生から中学3年生に対して行った空腹時血糖（FPG）値、ヘモグロビンA1c（HbA1c）値の健診項目について、平均値と標準偏差（SD）、異常値の割合を求め、 2011年、2012年、2013年、2014年、2015年における経時的検査結果の推移を解析しました。

結果：
1）2011年にはBMIのSDは0.149と全国平均と比較して肥満者が増加しました（これは、対象者の平均BMIが全国平均と比較してSDの0.149倍肥満であることを示しています）。その後、2015年にわたり徐々に肥満者は減少しました。
2）2011年においてBMI値が +2SD を超える対象者（肥満者）におけるFPG値やHbA1c値は、BMI値が +2SD 未満の対象者（非肥満者）と比較して有意に高値を呈しました。
3）2012年、2013年、2015年におけるFPG値が126 mg/dl 以上を呈した対象者の頻度やHbA1c値が6.5%以上を呈した対象者の頻度は、2011年と比較して減少傾向にありました。

結論：これらの結果は、多くの小児対象者が震災後、肥満と糖代謝異常を呈していたことを示唆しています。さらに、5年間の経過観察においても肥満と糖代謝異常の改善が認められたことが判明しました。肥満と糖代謝異常には強い相関関係を有しており、肥満を有する小児の対象者に関しては健康診査を継続し、健康増進に努めることが重要であると考えられました。