放射線災害において被災者の精神的・心理的な健康は重要な問題ですが、災害後の精神状態が中期的にどう推移し、その変化に何が関係するかについてはなお不明な点が多いのが現状です。今回われわれは、東日本大震災後の福島第一原子力発電所事故後に避難地域と指定された地域の住民を対象に、精神的健康度の推移と、放射線の健康影響のリスク認知や他の要因との関係について、平成23年度と平成24年度の県民健康調査のデータを用いて検討しました。
精神的健康度は K6という尺度を用いて評価され、その変化パターンによって4つの群（症状がほとんどないまま経過する群、症状が回復した群、症状が慢性的に続く群、症状が悪化した群）に分けられました。放射線の健康影響に関するリスク認知については、急性影響、晩発影響、遺伝的影響について可能性が低い⑴から可能性は非常に高い⑷までの4段階で評価を行いました。
3万6,056人の対象者のうち、80.3％は症状がほとんどないまま経過した群に分類されました。女性において、放射線による急性影響が大きいと考えることは、症状が悪化した群と関連があることが明らかになりました。また、平成23年度の調査時点でPTSD（心的外傷後ストレス障害）が存在すること、または精神疾患の既往があることは症状が慢性的に続くこと、または症状が悪化することと関連することが分かりました。
今回の結果から、女性において、放射線の影響が大きいと考える避難者では、精神的健康状態が中期的に良くない経過をたどるリスクがあることが示唆されました。適切なケアや介入のためには、PTSD の存在または精神疾患の既往とともに、放射線の健康影響のリスク認知の注意深い評価が必要であると考えられました。