背景：東日本大震災による福島第1原子力発電所事故の前後で、福島県における生殖補助医療（ART）の頻度と周産期予後を評価するものです。

方法：震災前後9ヶ月間に福島県で妊娠した1万2,070人の女性から情報を収集し、分析しました。

結果：災害前の9ヶ月間で妊娠した6,820人のうち138人（2.0％）、災害後9ヶ月間に妊娠した5,250人のうち102人（1.9％）の女性が体外受精 - 胚移植（IVF-ET）によって妊娠しました。 IVF-ETで妊娠した妊婦の割合は災害直後の2ヶ月で減少しましたが、災害から3ヶ月後には災害前のレベルに戻りました。
IVF-ETなしで妊娠した女性の場合、早産や低出生体重の発生は災害後に増加しました。対照的に、IVF-ETで妊娠した女性は、災害前と災害後で周産期予後に有意な差はありませんでしたが、IVF-ETなしの症例と比較すると帝王切開率および低出生体重児の割合が高いという結果でした。

結論：福島県の ARTによる妊娠を検討すると、東日本大震災直後にART 施行率が低下したものの、長期的な影響は認められませんでした。